日本の株価指数の代表は日経平均とTOPIX指数です。それとは別にＪＡＳＤＡＱ指数とマザーズ指数があります。上場へのハードルは低く、いずれ東証に昇格するのを前提とした若い企業が集まる市場です。

中でもマザーズは、２月のコロナ発生時の水準を大きく上回って推移しています。業種は情報通信とサービス業が大半で、ネット、ＡＩ、バイオなど一芸に秀でた企業が多く、コロナ禍にあってなお業績を伸ばす企業が目立ちます。

それだけに値動きは激しく、16年前のライブドア事件の際は、その後のリーマンショックが重なり約10分の1という劇的な大暴落を演じています。一方、今回のコロナ禍ではリモート関連などで売上を増加させる企業が続き、マザーズは他のどの指数よりも上昇しています。数年間で株価が10倍を超えた銘柄も珍しくありません。

さて時期総理大臣の最有力候補者は、「デジタル庁」の新設を公約しています。新しい生活様式にフィットした商売はやはりマザーズ市場に多く、宝探しが続いています。【のび太】