商社が多額の減損処理を発表しました。大手五社で七千億円です。日本の商社はエネルギー比率が高いため、資源価格が下落するととたんに打撃を受けます。
単に、石油を仕入れて国内で売るだけなら、商品価格が動いても商社の収益を直撃しません。商社が貿易の仲介という古い役割ではなく、事業そのものに出資をすることで権益を手に入れてきたからです。それで大きな利益を享受してきましたが、今は逆回転です。
業界に詳しい人によると、まだ損失は膨らむ、この程度では済まないと言います。原油価格が今の水準ならば、年内にもう一度、業績の見直しを迫られる、と断言しています。
そう言われると、確かに商社株の動きが鈍い。普通、このような悪材料が出ると、将来の業績回復を織り込んで上昇するのですが、三井物産、三菱商事、住友商事などは今でも解散価値を大きく下回ってします。この程度では収まらないことを市場は見抜いています。逆張りで買うなら再度の下方修正を待ってまからでしょうか。